トランクルームの契約前の注意点


 トランクルームは自宅に入りきらない荷物や収納、オフィスでの用途など、最近では注目の収納サービスとなっています。ところが、運営する企業によって契約内容からサービス内容、メリットやデメリットなどが変わってきます。トランクルームを契約する前に知っておきたい事、注意点などを纏めてみました。




収納したい物に合わせたトランクルームかどうか?

 トランクルームを利用したい場合は、月額の料金や立地などを調べて契約するか判断するのが通例ですが、実際に契約するトランクルームには実際に足を運んで、他のトランクルームとも比較するようにしましょう。
 そもそもトランクルームには、大枠として2種類あります。
 一つ目は、屋内型と言われるタイプで、よくマンションやビル1棟をそのままトランクルームにしているケースがあるが、まさにそれだ。
 屋内タイプは、空調や温度管理などがしっかり行われており、更に、セキュリティも2重になっているトランクルームが多く、用途としては、本や、衣服、布団といったカビ対策など、空調管理が必要なものだ。また、セキュリティの観点から貴重品なども含まれる。
 2つ目は、屋外型と言われるタイプで、屋外にコンテナのように積まれているタイプへの保管です。
 屋外型は屋内型と比較して安いことが特長で、空調管理などを必要としない保管物が多く、スポーツ用品や、置物、釣り具、電化製品などの保管で利用している人が多い、また、車庫証明の対象になるため、バイクや自家用車などを保管する人もいます。
 保管する予定の物を保管することが可能かどうかと言う点は、実際に店舗で確認した方が間違いも少なく、実際に保管するトランクルームを見て、実際のイメージと一致するかどうかなどの観点から、他のトランクルームも含めて、実際にその目で内見しておいた方が良いでしょう。


アクセスの確認や、搬入搬出を想定する

 トランクルームの契約後に最初に行うのは、当然ながら荷物の搬入です。預ける物にもよりますが、中には、搬入と搬出の頻度が多い人もいるでしょう。そこで、実際に荷物の搬入や搬出が簡易的に行う事ができるのか?を確認する必要があります。
 長期的に預け、保管してもらう事を目的としているのであれば、それほど留意する必要がありませんが、例えば、ゴルフ用品や釣り具など趣味の荷物を預ける場合は、定期的に搬入や搬出が繰り返されることになりますが、そうなると、トランクルームへのアクセスがしやすい場所かどうかの下調べが必要になりますよね。時間帯によっては、渋滞の有無があるかも知れません。
 また、荷物の搬入搬出が頻繁であれば、搬入搬出自体が簡単かどうかです。車を横付けすることができるスペースがあるか、専用の駐車場があるか、また、荷台などの搬入搬出の便利グッズが用意されているかと言った点です。
 中には、荷物が必要な時に届けてくれるサービスもあります。「宅トラ」のように、預ける際も搬出も、クロネコヤマトのような物流会社が請け負ってくれるサービスもあります。自家用車を持っていない人などは便利ですよね。
 

人気のトランクルームの場合はすぐに満室になってしまう

 慎重に比較検討をしている人向けの話になりますが、もちろん、長期契約する人からすればなおさらですが、比較検討を慎重に行う人もいます。このページでも比較検討の重要性を述べていますが、よくありがちなトラブルとして、比較検討しているうちに、候補にしていたトランクルームが満室になってしまったというケースです。
 人気の地域のトランクルームは、すぐに無くなってしまいます。都心に近ければ近い程、人工密集地に近ければ、近い程にすぐに埋まってしまいます。
 もし、そういった地域のトランクルームの場合は、気になる物件を見つけたら、すぐに、連絡して、内見の日程を貰うなど、他の人に取られてしまわないように、手を付けておく必要があります。
 また、逆に希望のトランクルームで、希望の間取りが満室になっていても、大型のマンションやビル1棟タイプの場合、すぐに、空室が出てくることもあるので、すぐにあきらめない事、定期的に空室状況を公式サイトから見に行く癖をつけておくと良いでしょう。
 

預ける荷物がどの位なのかをしっかり事前確認しよう

 始めてトランクルームを利用する人でありがちな失敗として、「実際にそれ程、空間が必要ではなかった。空きスペースができてしまった。」と言う話です。あたり前ですが、極端な事例を話せば、すべての荷物を平面状に置くのと、積み上げた場合、どちらが、デッドスペースを少なくすることができますか?と言う話です。
 いずれのトランクルームに荷物を預けるかも大事な話ですが、実際に積み上げてみて、どの位の容量がひつようなのか?少しでも安く利用する為に、シミュレーションしてから、預けることをお勧めします。

 また、契約する際には、クレジットカード決済になるのが一般的で、利用できるクレジットカード会社の確認をしておくと良いでしょう。また、解約時の事もしっかりと念頭に入れて比較しましょう。原状回復に関する部分や、解約手数料や違約金のルールがある場合は、具体的にどういったケースが該当するのか?それ以外に解約時に要する費用には何があるのか?そういった点もしっかりと把握し、比較して契約先を決めましょう。